エステサロンの開業準備！手順を徹底解説！

エステサロン開業！何からどうやって手を付ける？

エステサロンの開業を考えているけれど何から手を付ければ良いのかよくわからない！
今回はそんなあなたのために、エステサロン開業の手順や抑えるべきポイントについて具体的に解説していきます。

エステの独立開業に資格は必要？

エステティシャンになるために必要な国家資格はありません。つまり資格が無くても誰でもエステサロンは開業することが可能です。しかし、一般的には、サロンで実際に働いて実務経験を身に付けたり、スクールに通って技術を身に着けるなど、一定のスキルを身に着けてからでないと、実際にサロンを運営するのは難しいでしょう。

また、日本エステティック協会が主催する資格試験も存在します。そういった信頼ある機関からの資格を持っていると、集客をするための武器にもなり得るので、資格がないよりはあったほうが、サロンの経営にプラスに働くでしょう。

開業までの流れは？

エステサロンの開業と言われて思いつくのは、

• 物件探し
• 機器の購入
• チラシやホームページの作成
• メニューの決定
• 料金の設定
• スタッフの採用

など、たくさんのことが思いつくと思います。まずは、どれからどうやって決めていけばいいのか、大まかなスケジュール感を確認しておきましょう。

エステサロン開業の手順

効率よく開業準備を進めるためには、上記に挙げたような必須項目を1つ1つ順番にこなしていくしかありません。

ただし、サロンの経営を左右するような重要事項は、開業準備期間にしっかりと固めておいた方が、後々の成功につながりやすくなります。

コンセプト（経営理念）の設定

開業の準備を具体的に始める前に、サロンの「コンセプト（経営理念）」を決めましょう。

「誰に対して何をどうやって提供するか？」を決めることが、経営をする際の指針になり、安定したサロン運営に繋がります。

魅力的なコンセプトを作成すれば、スタッフのサロンヘの愛着度も増やすことができますし、お客さんをサロンのファンにしやすいです。まら、理念を事前に決めておくことで、サロンのメニューや内装、価格設定などあらゆる経営判断をする際の指針になってくれます。

コンセプトの作成は、開業の1年以上前からじっくりと考えておくことをおすすめします。

事業計画書の作成

コンセプトを決めたら事業計画書を作成していきます。事業計画書とは、経営者にとってのチェックリストです。具体的には、始める事業の内容、実現可能性、収益性、安定性、成長性などを客観的に判断し、まとめていきます。そして、その具体的な進め方などを、客観的に、簡潔に、まとめた書類のことです。

事業計画書を作成することで、頭の中だけでは整理できていなかった、経営上の問題点などに気づくことができます。そして、洗い出したいくつかの問題点については、再度練り直したり、サロン運営しながら試行錯誤を繰り返すことでさらに良質な計画書へとブラッシュアップしていきます。

また、事業計画書は経営の基礎になるだけでなく、金融機関、公的機関からの創業融資や助成金を受ける際に必要です。手間がかかっても必ず作成しておきましょう。

そして、このタイミングでメニューと料金設定についても、だいたいの計画を立てておきましょう。一度価格が決まってしまうと、その後は価格を上げにくくなります。1カ月のサロンのランニングコストをよく計算して設定するようにしましょう。
※下記で説明する、物件と導入機材に使用する初期費用や調達できる資金の額を参考にメニューの料金設定を行いましょう。

資金調達

コンセプトや事業計画が見えてきたら、サロン物件や導入機材や設備を探す段取りとなります。しかし、なんとなくで決めてしまうのは避けたいところ。その前に、まずは、必要な資金を計算して調達する必要があります。

開業資金額は、サロンの経営スタイルや立地、サロン物件の種類などによりさまざま。調達方法は以下のような種類が例として挙げられます。

• 補助金・助成金
  ・創業補助金
  ・小規模事業者持続化補助金
• 融資
  ・信用金庫
  ・日本政策金融公庫の公庫融資
  ・信用保証協会の融資個人借入出資自己資金ベンチャーキャピタル
• 出資
  ・自己資金
  ・ベンチャーキャピタル
• その他
  ・共済
  ・ビジネスコンテスト
  ・クラウドファンディング

それぞれのメリット・デメリットトをよく理解した上で、資金調達の方法を選ぶようにしてください。

物件を選ぶ

エステサロンは、立地により得られる収益が変わります。テナントを借りる場合でも、自宅サロンにする場合でも、その土地の人口や男女比、年齢層、平均収入、地域性、競合店舗などをよくリサーチをかけることが重要です。

また、使用する物件でサロン営業を行っても問題ないのかを不動産会社の規約を確認しておくことも必要。トラブルをしっかり回避するようにしましょう。

導入機材探し

導入するメニューによって、導入する機材は異なります。美容エステであれば、美容機、美顔器。痩身エステであれば、痩身機器。脱毛サロンであれば、脱毛機が必要になります。

いろいろなエステ機器メーカーが様々な種類の商品を発売しているので、よくリサーチをかけたうえで、３～５社程度から相見積もりをとってみることをおすすめします。営業担当者と話すことで、サロン経営についてヒントをもらえることもあるので、気軽に問い合わせをして、様々な担当者と話をしてみることが重要です。

工事の施工

工事を行う前に確認しておかなければいけないのが、テナントで借りている場合の、使用物件の利用規約。簡単な内装工事であれば、問題ないでしょうが、大きな工事を行う場合は、トラブル回避のために、不動産会社によく規約を確認するようにしましょう。

内装工事をする際に、注意するべきことは、サロンのコンセプトに合わせて、統一感ある内装にすることです。さろんの雰囲気づくりにも大きく影響するため、安易に決めずにじっくり考えるようにしましょう。

販促活動の開始

サロン開業までの準備がある程度整ったら、サロンに人を呼ぶための準備をしなければいけません。主な方法としては、以下のような手法が考えられます。

• 知り合いに声をかける
• チラシの作成
• HPの作成
• SNSで呼びかける
• 看板の作成
• クーポン紙への掲載
• サロン開業

上記には広告費や作成費がかかるものも含まれていますが、SNSの利用など無料できる宣伝手法で、お客さんを集めているサロンも多くあります。最近では、インターネットを使用した販促活動が主流になってきているため、WEBでの宣伝方法についてもよく勉強しておくことをおすすめします。

開業届を提出しよう

ヒト、モノ、カネ、全ての準備が整ったら、いよいよサロンの開業です。サロンを開業するには、開業後1カ月以内に、税務署に「開業届」を提出する必要があります。提出することは義務ですが、提出しなくても法的に罰せられることがありません。

開業届を提出することには、様々なメリットがあります。例えば、青色申告によって最大65万円の控除がうけられたい、赤字を3年繰り越すことができたり、屋号で銀行口座を作れたりなど様々です。

ポイントはライバルとの差別化

エステサロン開業時に意識すべきポイントが、ライバルとの差別化。

自分のサロンだけの強みが無ければ、大手サロンとの競争に勝つことは難しいです。自分の強みをよく分析して、他サロンとの差別化を目指しましょう。

導入機器で差をつける

導入する機器がサロンの質を決定するといっても過言ではありません。もちろん、サロン内の雰囲気やスタッフの対応力なども大きく顧客満足度に関わりますが、導入する機器の効果が無ければ、元も子もありません。

導入する機器をじっくり選んで、満足度の高い機器を導入するようにしましょう。多くの業務用エステ機器は、無料デモ体験をすることが可能です。メーカーに問い合わせをして、効果のある機器を自分の目で見て選ぶようにしてみてください。

後悔の無いように、気軽にメーカーにお問い合わせをすることをおすすめします。

まとめ

ここまでご紹介したように、サロンの開業には、様々な準備が必要になります。スケジュールに余裕を持たせてしっかりと計画を立てることが、後々のサロン経営の失敗を回避することに繋がります。

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