脱毛サロンの解約方法を紹介！トラブル対応も紹介！

脱毛サロンを契約したけれど、色々な理由で途中解約をしたいと考える方もいるでしょう。しかし、脱毛サロンの解約に関しては様々なトラブルがあります。問題なく解約できるか不安に感じている方もいるかもしれません。

そこで今回は脱毛サロンの解約について解説いたします。トラブルに巻き込まれてしまった時の対策も紹介しているので、ぜひ参考にしてください。

脱毛サロンの解約方法を紹介

脱毛サロンは基本的にいつでも解約することができます。脱毛サロンごとに流れが異なる場合もありますが、基本的には変わりません。

脱毛サロンの解約は電話、もしくは店舗での手続きとなります。まずは脱毛サロンのコールセンター、もしくは通っている店舗に解約についての問い合わせを行ってください。電話解約が可能であれば、そのまま手続きを行います。店舗で解約手続きが必要な場合は、手続きの予約をしなければいけません。

必要書類については脱毛サロンから案内があります。それに従って手続きを進めてください。

脱毛サロンを解約する場合の種類

脱毛サロンを解約する場合には、クーリング・オフと中途解約の2種類があります。どちらも全額返金を受けられるのですが、内容が異なるので違いについて知っておいてください。

クーリング・オフは全額返金される

脱毛サロンを解約した場合にクーリング・オフに該当する場合があります。クーリング・オフに該当するには次の条件を満たしている必要があると、特定商取引法で定められています。

• 契約日を1日目として8日目以内（施術を受けていてもＯＫ）
• 契約期間が1ヵ月を超える（都度払いや月額プランの場合はNG）
• 契約金が5万円を超える

クーリング・オフが適用されると全額返金となります。方法としてははがきや封書で契約を解除したいという旨を書き、それのコピーをとって特定記録郵便や簡易書留などの記録が残る方法で郵送します。クレジットカードやローンで支払いを行った場合は、その会社にも同じものを郵送しましょう。後は返金を待つだけです。

しかし、書類に不備があると返金が遅くなってしまうので注意してください。受け取り拒否をされてしまって、クーリング・オフができない可能性もあります。

中途解約にも条件がある

クーリング・オフが適用されなかった場合も、有効期限内であれば中途解約が可能です。その際にも次の条件を満たしていなければいけません。

・契約期間が1ヵ月を超える（都度払いや月額プランの場合はNG）
・契約金が5万円を超える

クーリング・オフは全額返金になるのですが、中途解約は解約手数料がかかるので注意してください。基本的には『すでに支払った金額－(1回あたりの利用料金×利用回数)×10%』で解約手数料が求められます。ただし、2万円を超える場合に関しては、2万円しか支払う必要はありません。

引き止めは基本的にない

解約をしようとすると引き止めに合うのではと不安に思っている方もいるかもしれません。しかし、解約するのは消費者の権利なので、問題なく行うことができます。理由を聞かれることはあるかもしれませんが、引き止めは起こりません。

仮に引き止めが起こった場合は、しっかりとした意思を持って断ることが大切です。脱毛サロンによっては引き止めではなく、別のプランを提案してくる場合もあるかもしれません。しかし、そこで迷ってしまうと断り切れなくなってしまうかもしれないので、ちゃんと明確に断りたいという意思を伝えてください。

脱毛サロンの解約によるトラブルの対応

脱毛サロンの解約を巡っては色々なトラブルが起こっています。脱毛サロンの数は多く、契約する前には悪質なものに気づかないかもしれません。トラブルに巻き込まれないようにすることも大切ですが、トラブルが起こったときにどう対応するのかが重要です。

契約前には解約を想定する

脱毛サロンを契約する前には、解約する場合を考えておくのが大切です。契約書に解約する際に自分に不利な条件が記載されていないか確認しましょう。また、解約する場合の流れについて契約前にスタッフに尋ねておくのもおすすめです。

最初から解約について考えるのは失礼と感じるかもしれません。しかし、優良な脱毛サロンであれば、解約の話を持ち出されたとしても真摯に対応してくれます。解約の話を持ち出した際に嫌な顔をされたのであれば、その脱毛サロンの利用は避けた方がいいかもしれません。契約時の対応も脱毛サロンを選ぶ際の重要なポイントです。どんな対応だったかもチェックしておきましょう。

都度払いや月額払いを利用する

都度払いや月額払いを利用すれば、一度に多額の費用を支払う必要がないので金銭面のトラブルに巻き込まれるリスクが少ないです。クーリング・オフや中途解約が適用されないので、お金を支払ったとしても返金されることは基本的にありません。

しかし、脱毛サロンによっては返金対応をしてくれる場合もあります。都度払いや月額払いの脱毛サロンを利用する際は、返金対応の有無で選ぶのも良いかもしれません。ホームページをチェックするだけではわかりづらいこともあるので、契約をする前に直接確認することをおすすめします。

消費生活センターに相談する

既にトラブルに巻き込まれている人は、消費生活センターに相談してください。脱毛サロン側があまりにも一方的な条件を提示している場合は、消費者という立場を悪用して違法行為をしているかもしれません。

それを自分で判断するのは難しいので、消費生活センターに相談して置かれている状況について話してみましょう。話してみるだけでも気持ちは楽になりますし、どう対応すればいいかも教えてくれます。何をすればいいかわからなくなっている方も多いと思うので、消費生活センターにアドバイスをもらいましょう。

場合によっては弁護士に相談することも検討しなければいけません。しかし、弁護士に依頼する場合には別途お金がかかってしまいます。なるべく、弁護士を利用せずに穏便に解決することを目指しましょう。

知名度の高い脱毛サロンを利用する

脱毛サロンには全国展開している有名店舗と個人経営の店舗があります。全国展開している脱毛サロンは組織が大きいので、法律上のトラブルには敏感です。教育も徹底されていることが多いので、解約トラブルに発展するケースはほとんどありません。

しかし、個人経営の脱毛サロンについてはクーリング・オフや中途解約について詳しく知らない可能性もあります。その結果、法律上は正しくない対応に気づかず、トラブルに発展するケースも少なくありません。

あくまでも傾向ではありますが、知名度の高い脱毛サロンの方がトラブルに発展する可能性は少ないです。必ずしも施術のクオリティが個人経営の店舗と比べて高いというわけではありませんが、選ぶ際の1つの基準にするのはおすすめです。

脱毛サロンの解約トラブルには注意！

いかがでしょうか？脱毛サロンの解約について解説いたしました。

脱毛サロンの解約方法自体は、サロンによってそれほど大きな違いはありません。解約は消費者の権利なので、誰でも自由に行うことができます。しかし、スムーズに手続きが進むとは限りません。トラブルに巻き込まれてしまった際には、粛々と対応することが重要になります。相手側の言いなりになるのではなく、消費生活センターを活用しながら円満な解決を目指してください。