2025年に倒産した脱毛サロン一覧｜脱毛業界の現状とは？

相次ぐ大手脱毛サロンの倒産

2025年から2026年にかけて、脱毛業界では大手サロンが相次いで倒産し、業界全体が厳しい状況に直面しています。ミュゼプラチナムやトイトイトイクリニックなど、多くの利用者を抱える有名ブランドが経営破綻に追い込まれため、衝撃を受けた方も多いのではないでしょうか。

この記事では、2025年に倒産した脱毛サロンの一覧と倒産の背景、さらに今後の業界動向について詳しく解説します。脱毛サロン業界に関心のある方は、ぜひ最後までご覧ください。

2025年に倒産した脱毛サロン・クリニック一覧

脱毛業界の倒産ラッシュは2022年以降に本格化し、2025年には業界最大手のミュゼプラチナムまでもが経営破綻してしまいました。ここでは、近年倒産した主要な脱毛サロンとクリニックを時系列で整理してご紹介します。

2025年

ミュゼプラチナム（MPH株式会社）が2025年6月2日に会社解散を決定し、負債総額約260億円という業界史上最大規模の経営破綻となりました。全国約150店舗を展開する業界最大手の倒産は、脱毛業界全体に深刻な影響を与えています。

また、トイトイトイクリニックも2025年に破産手続開始が決定されており、医療脱毛分野においても経営危機が深刻化していることが明らかになりました。

2024年以前

2024年にはビー・エスコート（株式会社セピアプロミクス）が11月25日に破産手続き開始決定を受けました。過剰なキャンペーン値引きと集客難が主な原因とされています。

2023年には立て続けに大手サロンが倒産しました。銀座カラー（株式会社エム・シーネットワークスジャパン）が12月15日、シースリー（株式会社ビューティースリー）が9月25日にそれぞれ破産手続きを開始しています。

2022年には脱毛ラボ（株式会社セドナエンタープライズ）が8月26日に破産決定を受け、負債総額約60億円、債権者約3万人という大規模な経営破綻となりました。

脱毛サロン倒産が急激に増加した原因

東京商工リサーチのデータによると、2024年度のエステティック業の倒産は99件となり、前年比で大幅に増加しています。脱毛サロンを含むエステ業界全体が厳しい経営環境に置かれているのは、もはや明らかといえるでしょう。

過度な価格競争と利益率の低下

近年の脱毛業界では、新規参入が相次いだことで価格競争が激化しました。月額数千円で全身脱毛を謳うサロンが続出し、業界全体の単価が大幅に下落した結果、多くのサロンが採算性の確保に苦しむことになりました。

特に「通い放題プラン」や「永久保証プラン」などの集客重視のサービスは、初期収益は確保できるものの、長期的には固定費負担が重くのしかかり、経営を圧迫する要因となっています。

固定費の増大と資金繰り悪化

脱毛サロンの経営では、以下の固定費が大きな負担となっています。

• 店舗の賃料
• 人件費
• 脱毛機器のリース料・メンテナンス費用
• 広告宣伝費

これらの固定費に対して売上が追いつかず、多くのサロンが資金ショートに陥る結果となっています。

倒産する脱毛サロンの共通点と経営上の問題点

倒産した脱毛サロンには、いくつかの共通した経営上の問題点があります。問題点を事前に理解しておくことで、脱毛サロンを安定して経営しやすくなるでしょう。

急速な店舗拡大による経営の不安定化

多くの倒産したサロンでは、短期間での急激な店舗展開が経営悪化の要因となっています。市場調査や収益性の検証を十分に行わないまま出店を続けた結果、不採算店舗が増加し、全体の経営を圧迫することになりました。

シースリーやミュゼプラチナムのような全国規模で急拡大したサロンが相次いで倒産していることが、店舗拡大による経営圧迫の深刻さを示しています。

前払い制度による資金管理の問題

脱毛サロンでは長期契約による前払い制度が一般的です。しかし、前払い制度は資金管理の複雑化を招く要因となっています。前払い金を適切に管理・運用できずに他の用途に流用してしまい、最終的に顧客への返金ができなくなるケースが多発しています。

法的コンプライアンスの軽視

一部のサロンでは、医師法に違反するような施術を提供したり、景品表示法に抵触する広告を行ったりすることで、行政処分を受けるケースがありました。法的な問題が表面化すると顧客離れが加速し、経営に致命的な打撃を与えることになります。

大手脱毛サロンでも倒産してしまった理由

脱毛業界では、「大手だから安心」「有名ブランドなら潰れない」という認識が長く持たれてきました。しかし実際には、全国展開する大手脱毛サロンであっても倒産を免れないケースが相次いでいます。ここでは、なぜ大手脱毛サロンですら経営破綻に至ってしまったのかを紹介します。

規模拡大による固定費負担の増大

大手脱毛サロンの多くは、短期間で全国に店舗網を広げる戦略を取ってきました。店舗数が増えれば売上拡大が見込める一方で、賃料や人件費、設備費といった固定費も指数関数的に増加します。

特に都市部の好立地に多くの店舗を構える場合、景気や集客状況が少し悪化しただけでも収支が急激に悪化します。規模の大きさが強みになるはずだった経営モデルが、逆に重い固定費構造となり、経営を圧迫する結果に繋がりました。

過度な値引き競争による収益性の崩壊

大手脱毛サロンは知名度を武器に集客を図る一方で、業界全体の競争激化により、極端な低価格プランを打ち出さざるを得ない状況に追い込まれていました。

「全身脱毛月額◯円」「通い放題◯◯円」といった広告は新規顧客の獲得には効果的ですが、長期的に見ると施術コストや人件費を回収しきれないケースが多くなります。結果として、売上は伸びているように見えても、利益が残らない構造に陥っていた大手サロンは少なくありません。

広告費依存型経営からの脱却失敗

大手脱毛サロンは、テレビCMや大規模なWeb広告など、莫大な広告費を投下することで集客を維持してきました。しかし、広告単価の上昇や競合増加により、広告費に対する集客効率は年々低下しています。

広告を止めれば集客が止まり、続ければコストが膨らむという悪循環に陥り、結果として利益を圧迫しました。広告費に依存した経営体質を改善できなかったことも、倒産に至った大きな要因のひとつです。

脱毛サロンの倒産によって実際に起こっているトラブル

脱毛サロンの倒産は、単に店舗が閉鎖されるだけで終わる問題ではありません。実際には、多くの利用者が金銭的・精神的な被害を受けており、倒産後に様々なトラブルが発生しています。ここでは、脱毛サロン倒産によって実際に起きている代表的なトラブルについて詳しく解説します。

施術途中で突然通えなくなる

最も多く見られるトラブルが、契約途中にもかかわらず施術を受けられなくなるケースです。倒産や突然の店舗閉鎖により、予約していた施術が一方的にキャンセルされ、そのまま通えなくなる事例が相次いでいます。

特に全身脱毛や回数パックなど、複数回の施術を前提とした契約では「まだ半分以上残っているのに通えない」という状況に陥る利用者も少なくありません。業界最大手だったミュゼプラチナムの倒産時にも、同様の被害が多数報告され、大きな社会問題となりました。

前払いした料金が返金されない

脱毛サロン倒産における最大のトラブルは、前払い金の未返金です。多くのサロンでは、数十万円単位の長期契約を前払いで受け付けていますが、倒産後に返金対応が行われるケースは極めて稀です。

破産手続きに入った場合、利用者は「一般債権者」として扱われることが多く、返金順位は低くなります。その結果、返金されてもごく一部、あるいは全く戻ってこないという事態に陥ることがほとんどです。

連絡が取れず情報が遮断される

倒産前後のサロンでは、公式サイトやSNSが突然閉鎖されたり、電話やメールが一切つながらなくなったりするケースが多発します。利用者は「倒産したのかどうかすら分からない」「今後どうすればいいのか判断できない」という状況に置かれ、不安を抱えることになります。

情報が遮断されることで、返金手続きや債権届出の期限を逃してしまうリスクも高まり、被害がさらに拡大する原因となっています。

クレジット・ローン契約を巡るトラブル

脱毛サロンの契約では、クレジットカード払いや分割ローンが利用されることも多く、倒産後も支払いが継続して請求されるケースがあります。「施術を受けていないのに引き落としだけ続く」という状況は、利用者にとって大きな負担となります。

契約形態によっては支払い停止や抗弁権の主張が可能な場合もありますが、手続きが複雑で分かりにくく、対応に苦慮する利用者が多いのが実情です。

脱毛業界の現状と今後の展望

帝国データバンクの調査によると、脱毛事業者約50社のうち、2023年度は4割超が赤字となり、「減益」を含めた業績悪化の割合は63.0％に達しました。業界全体が非常に厳しい状況に置かれていることが明らかになっています。

消費者の脱毛需要は堅調に推移

脱毛自体の需要は依然として高く、美容意識の高まりとともに市場規模は拡大傾向にあります。問題は供給過多による競争の激化であり、顧客に受け入れられるサービスを提供できているサロンは、今後も成長の可能性を秘めています。

医療脱毛への需要がシフトしつつある

近年では、エステ脱毛から医療脱毛への需要がシフトしつつあります。効果の確実性や安全性を重視する消費者が増え、医療機関での脱毛を選択する傾向が強まっています。

しかし、医療脱毛クリニックでも倒産事例が発生しており、業界全体の構造的な問題は共通しているといえるでしょう。

安心して脱毛サロンを選ぶためのポイント

消費者の立場から見ると、通っているサロンが突然倒産してしまうのではないかという不安があるでしょう。ここでは、倒産リスクの低い健全なサロンを選ぶためのポイントをご紹介します。

経営の透明性をチェック

信頼できるサロンは、経営状況や財務情報についてある程度の透明性を保っています。上場企業のグループ会社や、長期間安定経営を続けているサロンを選ぶことで、倒産リスクを軽減できます。

前払い制度の避け方

長期契約による前払いではなく、都度払いや月額制プランを選択することで、万が一の倒産時における損失を最小限に抑えることができます。

口コミや評判の確認

SNSや口コミサイトでの評判を事前に調査し、顧客対応や施術品質について十分に情報収集を行いましょう。トラブルが多発しているサロンは、倒産リスクも高い傾向があります。

脱毛サロン倒産に関するよくある質問

脱毛サロンの倒産に関するよくある質問に回答します。脱毛業界について興味がある方は、ぜひ参考にしてみてください。

Q. 通っているサロンが倒産したら支払った料金は返ってきますか？

倒産した場合に返金されるかどうかは、サロンの財務状況や契約内容によって大きく異なります。多くの場合において返金は困難といえるでしょう。

Q. どのような予兆があれば倒産を察知できますか？

予約が取りにくくなる、スタッフの対応が悪化する、店舗の清掃状況が悪くなるなどの変化が見られる場合は注意が必要です。また、過度な値引きキャンペーンや新規契約の強要なども経営悪化の兆候となることがあります。

Q. 医療脱毛クリニックなら安心ですか？

医療脱毛クリニックでも倒産事例は発生しており、絶対に安心とは言えません。ただし、医療機関としての認可を受けているため、一般的にはエステサロンより信頼性が高いとされています。

Q. 返金トラブルに巻き込まれた場合はどこに相談すべきですか？

消費者庁の消費者ホットライン（188番）や国民生活センターに相談することをおすすめします。また、弁護士や破産管財人への債権届提出など、法的な手続きが必要な場合もあります。

脱毛業界の現状は決して悪いわけではない

2025年は脱毛業界にとって大きな転換点となりました。ミュゼプラチナムをはじめとする大手サロンの相次ぐ倒産は、業界全体の構造的な問題を浮き彫りにしています。過度な価格競争と急速な店舗拡大、前払い制度の問題点など、多くの課題が明らかになった一方で、脱毛自体の需要は依然として高いため、十分に成功できる可能性も秘めているといえるでしょう。

変わり続けている脱毛業界において、変化に対応できるかどうかが重要です。変化に対応しつつ、安定した脱毛サロン経営を目指しましょう。