脱毛サロンが倒産・廃業する理由は？返金事情や対処法を解説

昨今ニュースで見かける脱毛サロンの倒産。街中の広告やテレビ広告で当たり前のように見かけていた大手チェーンが立て続けに倒産したということで、大きな話題になりました。

しかし、そのような人気脱毛サロンが倒産・廃業してしまうのはなぜなのでしょうか。不思議に思う人も多くいらっしゃると思うので、考えられる要因を詳しくお伝えしていきます。

大手脱毛サロンが立て続けに倒産

冒頭でもお伝えした通り、ここ最近、大手脱毛サロンの倒産のニュースが目立ちます。

特に2022年〜2023年にかけては顕著で、誰もが知っているような人気脱毛サロンが立て続けに倒産、あるいは何らかの騒動を起こしています。

1社や2社だけならともかく、ここまで大規模な事態にまでなっていると、脱毛業界全体に何かおかしな流れがあるのではないかと不安になりますよね。

もちろん、脱毛サロンによって倒産の理由はそれぞれですが、実際業界全体があまり良くない状況にあるのは間違いありません。これから脱毛しようと考えている方は特に知っておくべき事情だといえるでしょう。

脱毛サロンが倒産してしまう理由

大手を含め、数多くの脱毛サロンがなぜ倒産してしまうのかを具体的に解説していきます。主に挙げられるのは以下の5つの理由です。

• コロナ禍による来店数減少
• 価格競争による利益率低下
• 広告費の膨張
• 不採算店舗の増加
• トラブルによる解約・返金

コロナ禍による来店数減少

そもそも脱毛業界全体の雲行きが怪しくなったきっかけは、新型コロナウイルスといっても過言ではないでしょう。

2019年末頃から急激に流行した新型コロナウイルスの影響により、様々な業界が大打撃を受けましたよね。特に脱毛サロンのような、スタッフとお客様が密に接するサービスは来店数が激減し、現在もその影響を引きずっている状況です。

価格競争による利益率低下

コロナ禍の影響があったとはいえ、何もダメージを受けたのは脱毛サロンだけではありません。それにも関わらず、なぜ脱毛業界がここまでの騒動になっているかというと、その原因は激しい価格競争に他なりません。

実は一昔前に比べて、脱毛の平均相場は随分安くなりました。

ユーザーにとっては通いやすい料金になって喜ばしいことかもしれませんが、脱毛サロン側にとっては料金が下がるほど利益率も下がるということであり、徐々に経営難に追い込まれていきます。

広告費の膨張

競合の増加による影響は広告費にも現れています。

• 電車広告
• テレビCM
• インターネット広告

など、大手脱毛サロンはあらゆるメディアに広告を出稿しています。また、どの脱毛サロンも有名タレントを起用しており、その広告費は計り知れません。

競合に勝つためには致し方ないこととはいえ、膨張した広告費も経営を圧迫する大きな要因です。

不採算店舗の増加

都市部の主要駅周辺を見ると、大手から個人まで、数多くの脱毛サロンが出店しています。せっかく立地の良い場所に出店しても、競合が多くては思うように売上も伸びないでしょう。

中には売上が赤字になっている店舗も少なくありませんが、せっかく業績が優れている店舗があっても、そのような不採算店舗のカバーをするとなると、グループ全体の売上低下にも繋がります。

トラブルによる解約・返金

最後に挙げる原因はトラブルによる解約や返金です。

倒産とまではいかなくても、大手脱毛サロンが何らかの不祥事やトラブルを起こすことは稀にあります。そのようなことが起こると、少なからず長期プランを途中解約しようとするユーザーも現れるでしょう。

そうなると、脱毛サロンとしては未施術分の料金を返金せざるを得なくなります。

苦労してせっかく獲得した売上がなくなってしまうということになりますが、そのようなことがグループ全体で起こると、経営計画にも狂いが生じてしまうでしょう。

競合の増加による影響も大きい

これまで競合・競争について散々触れてきましたが、脱毛サロンの競合は何も同じ脱毛サロンとは限りません。ここ数年で現れてきたものも含め、現在は以下のようなものが脱毛サロンの競合といえるでしょう。

• 医療脱毛クリニック
• セルフ脱毛サロン
• 家庭用脱毛器

医療脱毛クリニック

もともと脱毛サロンと医療脱毛クリニックは少なからずユーザーを取り合っていましたが、年々ターゲットが重なる部分は大きくなってきています。

というのも以前の医療脱毛クリニックといえば、「脱毛効果は高いけど、痛みが強くて料金も高い」というイメージでした。

ところが、医療用レーザー脱毛機も年々進化を続けており、高い脱毛効果はそのままに、痛みはだんだん小さくなり、施術中につい寝てしまうお客様もいるほどです。

また、価格競争に巻き込まれているのは医療脱毛クリニックも同様であり、昨今では脱毛サロン並みの料金で施術を受けられるクリニックも多いです。

セルフ脱毛サロン

通常の脱毛サロンとは反対に、新型コロナウイルスの影響で一気に人気が高まったのはセルフ脱毛サロンです。

お客様自身が施術をすることで、感染リスクを避けられるだけでなく、料金も格安。同じ業務用脱毛器を安く安全に使用できるということで、脱毛サロンにとっては非常に手ごわいライバルです。

また、チョコザップのように、本来は別カテゴリーのビジネスであるにも関わらず、セルフ脱毛を導入するお店が増加しているのも脱毛サロンにとっては脅威だといえるでしょう。

家庭用脱毛器

最後に紹介するのは家庭用脱毛器です。

こちらも以前からあった商品ではありますが、ここ数年で家庭用脱毛器を販売するメーカーはどんどん増えてきています。

もともと高い信頼を獲得していた国内メーカーが家庭用脱毛器の製造・販売を開始しただけでなく、1万円程度のリーズナブルな価格で販売する中国メーカーも参入してきています。

それらの影響により、脱毛サロンではなく、自宅で手軽に脱毛できる家庭用脱毛器を購入するユーザーも増えてきています。

脱毛サロンが倒産したら返金される？

ところで契約していた脱毛サロンが倒産してしまった場合、支払った料金は返金されるのでしょうか。

あくまでケースによって異なるため、一概にはいえませんが、ほとんどの場合は戻ってこないというのが現状です。2023年12月に倒産したシースリーも、以下のようにはっきりと返金できないと表明しています。

② 返金の有無について
弊社との契約を解約された場合に精算金が発生したとしても、破産手続では、会員さま
に精算金をそのままお支払いすることはできません。現状では、会員さまへの精算金を含
めて債権者の皆様への配当のめどは立っておらず、改めて深くお詫び申し上げます。

参照：シースリー

ここにもある通り、法律上、破産手続きをした事業者は契約者に対して料金を支払わなければいけないという義務はありません。他の大手脱毛サロンも同様で、多くの契約者が施術を受けられないどころか、せっかく支払った料金も戻ってこないと悲鳴を上げています。

これからの脱毛サロン選びは慎重に

解説した通り、大手脱毛サロンが次々に倒産しているのは何もその脱毛サロンだけに原因があるわけではありません。

脱毛業界全体が厳しい状況に追い込まれており、大手サロンも個人サロンも関係なく、どの脱毛サロンがいつ倒産してもおかしくないといえるでしょう。

そのため、これから脱毛サロンに通おうと考えている方はくれぐれも慎重に選びましょう。1回あたりの料金は高くなりますが、都度払い制の脱毛サロンを選ぶというのもおすすめです。